ビットコインマイニング、カーボンフリー電源として原子力発電に注目！
現在ビットコインマイニングの新しいエネルギー供給資源として、原子力発電に注目が集まっているようだ。
先月末から今月12日にかけて開催されていたCOP26において議論された通り地球温暖化対策の一貫として脱炭素化に関するCO2排出0(ゼロカーボン)要求は各国,各産業においても、今後より高い目標達成を課せられることになるだろう。
クリプト業界も例外ではなく、イーロンマスクがビットコインによる決済を取り下げた要因もビットコインマイニング時に発生したCO2による温室効果を懸念した内容でした。
ビットコインマイニング施設へ再生可能エネルギーを供給している企業「GRIID」のバイスプレジデントであるハリー・スドク氏は「ビットコイン＆ビヨンドバーチャルサミット」の中で、原子力発電のクリーンな電源としての優位性を力説した。
現状では再エネ電源の主力と言われている太陽光、風力発電をベース電源としたマイニング施設が北米を中心に立ち上がっていますが、天候変動に左右される上記の発電方法では100%安定した電力供給を行うことは難しく、安定したマイニング運営を行うことは難しい。
スドク氏と同じパネルに登壇したブロックストリームのサムソン・モウ氏は不安定電源である再エネだけに頼るのではなく、原子力発電というクリーンで安定的な電源を取り入れるべきだとスドク氏の意見に同調する形で言及した。
ビットコインをはじめとする、PoW(プルーフオブワーク)のコンセンサスアルゴリズムを取り入れる多くの通貨では、同じような問題を抱えており、省エネ化を促進するためにPoS(プルーフオブステーク)へと、舵をきるトークンプロジェクトは多いようだが、最早時代は省エネ化ではなく、ゼロカーボンの時代に突入しているため、その場凌ぎの高効率化だけでは不充分であると言えるだろう。
先月ビットコインマイニング協議会(BMC)が出した発表によると、世界のマイニングにおける再生可能エネルギーの比率が2021年第三四半期において作対比の3%から55.9%に増加したと推定している。
このデータが本当であれば、当初イーロンマスクが言及していた再エネ比率が50%を超えた段階でテスラ製品を購入する際の決済ツールとしてビットコインを採用する最低ラインをクリアしたことになるため、公に公開される日が近づいたかもしれない。
ビットコインを法定通貨として利用するエルサルバドルでは地熱発電によるマイニンプロジェクトが始動するようだ。
