Jリーグチーム 浦和レッズがNFT発行、国内で広がるNFT×スポーツプロジェクト
埼玉県さいたま市に拠点を置くJリーグのクラブチームである、浦和レッズがNFTコンテンツの販売を開始することを発表し、1月中にも発行する方針を示した。
コロナ禍でリアルな試合観戦に制限がかかるなか、デジタル資産を通じて新たなファンとのつながりを構築する狙い があるようで、スポーツ×NFTの取引額は22年に前年比倍増の20億ドル(約2284億円)に達すると予測されている。
今回NFT化されるコンテンツは主に下記のものが予定されている。
- 選手の紹介写真
- 試合の動画
- ファンクラブ会員証
上記のNFTコンテンツはミンカブ・ジ・インフォノイドと浦和レッズが共同で開発したものであり、専用のマーケットで販売される予定。取引プラットフォームに関しては、国内でNFTマーケットプレイスを展開している「BANQ」と「ミンカブ」がイーサリアム基盤のプライベートチェーンでNFTプラットフォームを提供しており、ファンクラブの会員が暗号通貨のウォレットを保持していなくても売買することが可能だという。
また、将来的には店頭のグッズに貼られているQRコードを介してNFTカードを取得できるようにオフラインの買い物からNFTコンテンツを購入できるような仕組みの導入も検討しているという。
海外ではNBAをはじめ、多くのスポーツクラブでNFT×スポーツの取り組みが行われているが、国内でもスポーツ事業にNFTを取り入れる事例が増えている。プロ野球界隈では、パリーグ6球団が出資するパシフィックリーグマーケティングは試合の名場面を切り取った動画をメルカリと連携して22年度中にNFTとして発行する予定だ。
各スポーツチームはコロナの影響で、思うように試合を開催することができず、収益源を確保することができないうえ、ファンとの関係性も希薄化する一方である。このような現状に対しての新たな収益源と関係性構築の仕組みとしてNFTプロジェクトは複数発足しており、注目されている。
現状日本ではNFTの取り扱いに関する法制度面などの定義が曖昧な部分があるため、暗号通貨との棲み分けなど、クリアしないといけない問題はいくつか存在するが、トークン設計に十分留意したうえで、スポーツチームとサポーターを繋ぐ架け橋として活用が進んでいくことに期待したい。
