ビットコインはPoWを止めるべき!リップル会長がPoS移行を提案!

リップルの会長兼共同創設者であるクリス・ラーセン氏は、ビットコインのマイニングによるエネルギー消費の増加を食い止めるためにPoW(プルーフオブワーク)からPoS(プルーオブステーク)に移行すべきだと発言。

PoWはビットコインのネットワークを保つ上で必要なコンセンサスアルゴリズムである代わりに、膨大な電力を使い、ネットワークの維持を行なっている。現在、ビットコインマイニングに使われる電力量は小規模国家が消費する電力量よりも多いとされており、その消費量はケンブリッジ大学が発表した「ビットコイン電力消費指数」によれば、年間で142.59TWh(テラワットアワー)である。バングラデシュ年間消費電力は70TWhなので、単純に倍以上の消費量である。

現在、イーサリアムを初め、主要なアルトコインはPoSへとアルゴリズムを変更しており、環境への配慮を考慮した上でトークン設計を行なっているプロジェクトが大部分を占めている。

PoWに比べて、10分の1以下までエネルギー効率を改善することが可能になることで、多くの機関投資家からも注目を集めることが可能になるからだ。

クリプト業界の常識が変わっていく中で、ビットコインコミュニティだけが取り残されることが懸念される。また、多くのビットコインマイナーにとってこれらの変化は受け入れ難いことになるだろう。しかし、ビットコインコミュニティ内の報酬体系を変えることで、ビットコインを更にアップデートすることが可能だと発言。アイデアベースで、相対的なハッシュレートに基づいて1日あたり900BTCを公平に分配するソリューションを提案している。

ラーセン氏はこのソリューションであれば、多くのマイナーにとって追加の経済的利益を与えることが可能だと言及している。

 

「既存のマイナーは、追加のエネルギーを消費したり、マイニングリグに追加の投資する必要はなしに、将来のビットコイン報酬に対する権利を持つことになる」

「ビットコインコミュニティ全体でコンセンサスを得て、この計画を作るプロセスには時間が掛かるだろうが、そのメリットはリスクを大きく上回るだろう」

 

https://twitter.com/BitcoinTech5/status/1468708144377659398

世界的にはアイスランドやカザフスタンなどの国々でエネルギー不足が深刻化、ビットコインマイナーへの電力供給に制限がかけられている。

その反面、欧米を中心にマイナーのハッシュレートは過去最高水準を示しており、今後欧米においても電力供給の規制がかけられる可能性は0ではない。

 

 

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